少子化や非婚・晩婚化を背景に、シングルやDINKSなどの少人数世帯が増加しており、
コンパクトマンションは今後も需要の伸びが期待されています。
2000年代以降、大手ディベロッパーによる質の高いコンパクトマンションの供給が拡大してきたことで、
現在では中古市場でも優良な物件が流通している状態です。
また、2025年の万博やカジノを含む統合型リゾート(IR)の誘致計画により、
大阪の不動産はこれからの活況が期待されています。
コンパクトマンションは都心部で勤務する単身者や共働き夫婦を中心に需要があります。
近年では特に単身女性の需要が伸びているため、駅に近くてセキュリティ、収納、サニタリー、
キッチンなどに女性ならではのこだわりを反映した物件が多くあります。
一般的な賃貸マンションと比べると、「一生の買い物」としての資産価値を求められる分譲マンションは、
居住環境や生活する上での利便性に優れた仕様になっています。
将来をみすえた資産性と、快適で自由な居住性がコンパクトマンションライフの魅力なのです。
住宅ローン控除とは、住宅ローンの年末残高の0.7%(中古物件は最大20万円)が
10年または13年間にわたり、所得税や住民税から控除される税制面での優遇のことです。
令和4年度の税制改正により、中古マンションが住宅ローン控除の適用を受けるためには、
①登記簿面積が50㎡以上であること
②昭和57年以降に建築された物件であること
という要件が必要になります。
ご年収や物件によって控除内容が異なりますので、詳しくは不動産会社の担当者などに尋ねるなどして、
物件を検討する際には注意するようにしましょう。
コンパクトマンションには、大別して以下の3パターンがあります。
マイホームを購入してもさまざまな事情で住み続けられなくなる可能性もありますが、
立地条件の良いコンパクトマンションはファミリーマンションや戸建て住宅に比べると
売却や賃貸がしやすいと言えます。
しかし、立地や設備にこだわるあまり、相場より割高なマンションを購入してしまうと
売却のときに損をしてしまうリスクが高くなります。
また、価格が安いからといって都心部や駅から離れたマンションを購入すると、
売却に時間がかかったり、賃貸にしても入居者がなかなか見つからないということにもなりかねません。
優先すべき条件は人それぞれですが、いざという「売却」や「賃貸」にも困らない物件かどうかという
ポイントもおさえておいた方がいいでしょう。